さまざまなメディア現象に目を向け、調査・分析・検証するプロセスを実践的に学ぶ授業です。具体的には、メディアテクストを分析するのに必要な理論を解説したり、分析方法を紹介したりします。このように理論と方法論を学んだのち、グループに分かれて、実際にテレビCMや映像作品、あるいはニュースなどのメディアテクストを分析する演習を行います。この授業は複数の教員が担当しており、それぞれの専門性を活かしたメディアに対する多様なアプローチを学べることも魅力のひとつになっています。このような学習プロセスを通して育まれるのは、メディアの政治的・社会的・文化的な役割をつぶさに観察する洞察力であり、議論に必要な資料を収集・整理・吟味しながらメディアテクストを読み解いていく読解力です。授業は、他者と協働する楽しさや議論する難しさを経験的に学ぶことのできる演習形式で進めます。このようにして「メディア・コミュニケーション演習」では、課題推進力と調整力を養うことも目指しています。

情報化社会における情報法に関する基礎知識を学ぶ授業です。具体的には、個人情報保護に関する法律やインターネット規制に関する法律をはじめ、AIと人格権、eコマースに関する法制度や監視社会等についても学びます。他にも、デジタル化の推進に関わる政策事例も紹介することで、理論と実践の両面から理解を深めます。この授業で扱う法律や政策、そして社会問題は、日本国内のものに限りません。ヨーロッパやアメリカ、中国などさまざまな国のものを扱います。「情報と法」では、このように習得した知識を使って多岐にわたる社会問題と向き合う力を養成します。それは例えば、社会問題の解決策を法律の側面から考える問題解決能力であり、多角的な視点から問題の有り様を公正に分析する思考力です。また、私たちの日常生活と関係の深い情報に関する法律を理解することで、情報社会を生きる上で必要な、自分自身を守るための判断力と知識を育むことも目指しています。

社会調査の概念や量的調査と質問調査の方法論を学ぶ授業です。具体的には、調査計画を立てデータを収集したり、集計して分析・考察したりする実習を行います。量的調査のパートでは、グループごとに質問紙を作成して学内調査を行います。私たちが普段何気なく回答している質問紙（アンケート）は、質問文や選択肢の作り方にルールがあります。これを、この授業では実習を通して学びます。質的調査のパートでは、一人ひとりがインタビュー調査とその分析を行います。その際に必要となるインタビュー実施時のマナーや倫理的配慮、そしてインタビューガイドの作成方法を解説します。このように「社会調査法」では、量的なデータと質的なデータの両方の扱い方を学ぶことで、データには特性があることを学びます。こうした学びを通して培われるのは、データを基に現代社会と向き合う思考力であり、社会調査における「データ」がどのように生成されるのか、またそうしたデータにはどんな限界があるのか考察する力です。これらは、さまざまな領域で活用されている社会調査の基盤をなすものです。こうしたトレーニングを経て、フィールドリサーチに出ます。